銀行借入について、中小企業は「必要になってから借りる」のは悪手です。そこで、いま必要なくても借りることが大事であり、そのための方法をお伝えします。
必要になってから借りるのは悪手
銀行借入について、中小企業は「必要になってから借りる」のは悪手です。その理由については、別記事で詳しく書きました。
これをふまえて、必要になってから借りるのではなく、いま借りる。いま必要なくても借りておくのが、中小企業の財務のセオリーです。とはいえ、いま必要なくても借りることなどできるのか？
結論、できます。ただし、必ずしもできるわけではありません。そこで、「どうしたら、いま必要なくても借りることができるのか」の方法について、このあとお話ししていきます。
方法は３つ、次のとおりです。
- 利益を出す
- 預金を増やす
- 情報を提供する
これら３つの方法を実践できると、銀行からは「融資をしたい会社・融資をしやすい会社」と見られるようになります。結果、いま必要なくても貸してもらえる、いま必要なくても借りられるようになるのです。
３つの方法について、このあと詳しく解説をしていきます。
いま必要なくても借りる方法とは
銀行は「必要なおカネ」を貸すのであり、本来、「いま必要ないおカネ」を貸すものではありません。この点、「いざというときに備えるためのおカネ」は、一見すると「いま必要ないおカネ」に見えますが、会社が事業の継続を考えるうえでは「必要なおカネ」です。銀行もそれをわかっているので、いざというときに備えるためのおカネを貸すことはあります。
よって、いま必要なくても借りる方法とは、いざというときに備えるためのおカネを借りる方法と言い換えることもできます。その方法は３つ、それぞれ確認をしていきましょう。
利益を出す
いま必要なくても借りる方法、１つめは「利益を出す」です。銀行は「利益＝返済力」と見ているため、利益を出している会社ほど融資が受けやすくなります。
さきほど、銀行は「いざというときに備えるためのおカネ」を貸すことはあるといいました。ただし、赤字の会社であればどうでしょう？
このタイミングで銀行が融資をすれば、貸したおカネは赤字の補てんに使われるであろうことがあきらかです。そうなれば、いざというときに備えるためのおカネとはいえません。それに赤字が続けば、貸したおカネを返済してもらえなくなることも考えられます。
ですから、赤字の会社や利益が少ない会社の場合、「いま必要なくても借りる」という理屈が成り立たないとわかるでしょう。きちんと利益を出していなければ、「いま必要なくても借りる」のは難しいということです。
いっぽうで、きちんと利益を出している会社に対しては、銀行のほうから融資をすすめられるケースもあります。銀行にとって「利益＝返済力」であり、きちんと利益を出している会社は「融資をしたい会社・融資をしやすい会社」と見られるからです。
いま必要なくても借りるためには、できるだけ利益を出すことが１つの方法になります。
預金を増やす
いま必要なくても借りる方法、２つめは「預金を増やす」です。銀行は「預金＝返済原資」と見ているため、預金が多い会社ほど融資が受けやすくなります。
さきほどは、利益を出している会社ほど融資が受けやすくなるといいましたが、極端をいえば、利益が出ていなくても、預金が潤沢であれば会社がつぶれることはありません。銀行からしてみれば、貸したおカネを回収しそびれずにすむので、預金が多い会社ほど融資がしやすいのです。
これは、いま必要ないおカネを借りる場合も変わりません。預金が多い会社ほど、いま必要なくても借りやすくなるし、銀行のほうから融資を進められるケースも増えます。銀行にとって「預金＝返済原資」であり、預金が多い会社は「融資をしたい会社・融資をしやすい会社」と見られるからです。
いっぽうで、預金が少ない会社はどうでしょう？
貸したおカネはすぐに資金繰りに使われることになり、「いざというときに備えるためのおカネ」とはいえません。よって、預金が少ない会社ほど、いま必要なくても借りることは難しくなります。
以上をふまえて、いま必要なくても借りる方法として、できるだけ預金を増やすことが挙げられます。なお、おカネに色はありませんから、その預金が利益で増えたものなのか、借入で増えたものなのかは二の次三の次だといってよいでしょう。たとえ借入したおカネであれ、預金が多い会社を銀行は好むものです。
もちろん、「利益も出ているし、預金も多い」に越したことはありません。
情報を提供する
いま必要なくても借りる方法、３つめは「情報を提供する」です。銀行融資では、銀行が融資先の情報をたくさん持っているほど、柔軟な対応ができるようになります。つまりは、融資できる可能性が高まるということです。
ここでいう情報のうち、最たるものとして「資金繰り表」が挙げられます。向こう１年ていどの入金・出金の予定、結果としての残高推移を示すのが資金繰り表であり、「預金＝返済原資」と考える銀行にとっては重要な情報です。
その資金繰り表によって、向こう１年ていどのあいだ資金繰りには問題ないとわかればどうでしょう？
いざというときに備えるためのおカネも、銀行は安心して貸せるというものです。そもそも資金繰りに問題がないのですから、貸しても回収しそびれる可能性は低いといえます。よって、会社が資金繰り表をつくり、それを銀行に提示するという情報提供は、いま必要なくても借りる方法として有効なのです。
ところが、資金繰り表をつくっている中小企業はそれほど多くはありません。では、資金繰り表をつくっていないとどうなるか。当然、銀行に提供できる情報が少なくなります。情報（材料）が少ない分だけ銀行は判断しづらくなり、結果として融資しづらくなります。
いま必要なくても借りるためには、できるだけ銀行に情報を提供することが方法になると理解し、実践できるようにしましょう。
まとめ
銀行借入について、中小企業は「必要になってから借りる」のは悪手です。そこで、いま必要なくても借りることが大事であり、そのための方法をお伝えしました。
- 利益を出す
- 預金を増やす
- 情報を提供する
これら「いま必要なくても借りる方法」は、「いざというときに備えるためのおカネを借りる方法」と言い換えることもできます。必要になってから（いざとなってから）では借りられないものとして、いま必要なくても借りておくのが、中小企業における財務のセオリーです。
